家を建てる際に利用できる補助金・助成金制度は毎年更新されます。2026年現在、活用できる主な制度をまとめました。申請条件や金額は年度によって変わるため、必ず最新情報を公式サイトでご確認ください。
私自身、2023年の家づくりでこれらの制度を実際に活用しました。「制度の名前は聞いたことあるけど難しそう」という方向けに、できるだけわかりやすく解説します。
2026年に活用できる主な住宅補助金制度
① こどもエコすまい支援事業（後継制度）
省エネ性能の高い住宅（ZEHレベル等）の新築に対して補助金が出る制度です。2022〜2023年に実施された「こどもエコすまい支援事業」は終了しましたが、後継となる制度が毎年継続して実施されています。
ポイント：補助を受けるためには、着工前に申請が必要な場合がほとんどです。「建てた後から申請する」では間に合わないケースがあるため、ハウスメーカーや工務店に早めに確認することが大切です。
② ZEH補助金
ZEH（ゼッチ）とは「Net Zero Energy House」の略で、年間の一次エネルギー消費量がおおむねゼロになる住宅のことです。太陽光発電との組み合わせで達成できるケースが多く、補助金額は数十万〜100万円超になることもあります。
我が家も太陽光発電を搭載しZEH認定を取得しましたが、申請手続きは工務店が代行してくれたので、思っていたより手間はかかりませんでした。
③ 低炭素住宅認定による住宅ローン減税の優遇
低炭素住宅の認定を取得すると、住宅ローン減税（控除）の借入限度額が一般住宅より高く設定されます。ローンを組む場合は、認定を取得しているかどうかで10年間の控除額が大きく変わります。
認定低炭素住宅の基準や申請方法については、こちらの記事で詳しく解説しています。
→ 認定低炭素住宅とは？改定後の認定基準と申請手続き方法を解説
④ 地域の補助金制度
国の制度だけでなく、都道府県や市区町村が独自に補助金を設けているケースがあります。北海道では寒冷地特有の断熱改修や省エネ設備への補助制度が自治体ごとにあることも。
地域の補助金は情報が少なく見落としがちですが、上手く組み合わせると合計で100万円以上の補助を受けられることもあります。お住まいの自治体のホームページや、建築会社に確認してみましょう。
補助金を活用するうえで注意すること
- 予算に達し次第終了：多くの補助金は予算が上限に達すると受付を終了します。「まだ早い」と思っていると締め切られてしまうことも
- 着工前の申請が原則：補助金の種類によっては、着工前または契約前に申請が必要です
- 申請は専門家に任せる：書類が多く複雑なため、ハウスメーカーや工務店、または補助金申請に詳しい専門家に依頼するのが安心です
まとめ
住宅補助金制度は「知っているかどうか」で受け取れる金額が大きく変わります。我が家の場合、補助金と住宅ローン減税を合わせると、総額で150万円以上の恩恵を受けることができました。
制度は毎年変わるため、最新情報は必ず公式機関（国土交通省・経済産業省など）でご確認ください。家づくりの計画段階から補助金のことを視野に入れておくことで、理想の家により近づけると思います。
補助金に関して具体的に知りたいことがあれば、お問い合わせからどうぞ。